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​オフィスセキュリティ

インターネットセキュリティ

UTM(総合脅威管理)は月々わずかな費用[※1]365日24時間あなたの会社を守ります

アンチウイルスだけでは、ウイルスによる被害は防げません。
ネットワーク型ウイルスやボット型ウイルス、暴露ウイルスのような脅威に対抗するには、IPS(不正侵入防止)やアンチスパムなどの様々なセキュリティ対策が必要となり、導入コスト、管理者の負担が増加します。

それを解決するのがUTM(総合脅威管理)です。​
市場シェアNo.1 
FORTINET社のUTM「FortiGate」は下記のセキュリティ機能を一台に集約しており、​管理者の負担軽減、導入コストの削減が実現できる、最も効果的なソリューションです。

防火壁のアイコン1.jpeg
フォルダーまたはディレクトリーのアイコン.jpeg
検索窓のアイコン.jpeg
アプリ.jpg
ノロウィルスアイコン.jpeg
メールのアイコンその9.jpeg
カギの閉じた錠のアイコン素材 2 (1).jpeg
鉄壁のセキュリティアイコン.jpeg

​情報漏洩防止

​ファイアウォール

Webフィルタリング

​アプリ制御

​アンチウイルス

​アンチスパム

VPN(仮想専用線)

IPS(不正侵入防止)

[※1]月々わずか1万円程度の利用料でご利用いただけます

PC10台程度、5年リースの場合です。PC台数や接続方法などの環境により異なることがあります。

未知のウイルスにも対応
つねに新種が誕生し続けるウイルス。パターンファイルの更新速度だけでは対応しきれない未知のウイルスに対応するのが、ヒューリスティックテクノロジーです。ヒューリスティックとは、ウイルスプログラムの動きを判断することでウイルスを検出する方法です。
​下の表は、6種類のウイルスに対して、ヒューリスティックにウイルスを検出できたかどうかを表したものです。FortiGateだけがすべてのウイルスを検出することができました。
Fortigate
​ウイルス1
Bozari.A
​ウイルス2
Bozari.B
​ウイルス3
Drudgebot.B
​ウイルス4
IRCBot-Var
​ウイルス5
Zotob.A
​ウイルス6
Zotob.B
​〇
​〇
​〇
​〇
​〇
​〇
A社
​ー
​〇
​〇
B社
​ー
​ー
C社
​ー
​ー
ドイツの第三者機関「AV-Test.org」による調査データより

UTMを既存ルータとPCの間に設置するだけでPCの設定変更はいりません

fig_utm_04.png

​インターネット

​既存ルータ

社内パソコン

UTM

設定変更不要

ネットワークカメラ

ネットワークカメラでオフィスや店舗の見える化を実現
​専用回線は必要なし
​使用中のパソコン用のLANやインターネット回線を、そのまま利用できる。
​設置は簡単シンプル
Webサーバー機能をカメラに内蔵しているのでLANにつなぐだけで使える。​
柔軟に拡張できます
導入後、必要に応じてカメラや録画ソフトなどを柔軟に追加していける。
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防犯だけではないネットワークカメラのメリット
fig_mieruka_05.png
  • 見守りと監視で業務効率と安全性UP

  • 作業状況を確認して職場・現場の安全性UP

  • リアルタイムの見守りでコミュニケーション力UP

  • 普段と違う角度から見ることで新たな”気づき”が生まれる

  • ​記録に残せるので販売促進策の検討にも役立ちます

 

インターネットを利用したシステムだから簡単設定

インターネット環境があれば、カメラ識別のURLを取得するだけ。後はカメラを取付けて配線すればWEB経由で遠隔地のPCやスマホからカメラ画像を確認できます。PCでカメラの角度やズーム等のコントロールができます。PCに録画できる他、録画サーバーを利用して長時間高画質での録画をすることも可能です。現場の音声を聞くことも伝えることもでき、別にスピーカーを用意すれば双方向音声通信も可能です。

fig_mieruka_03.png
WEBカメラはタイムリーな意思決定のオンデマンドツール

​静岡県内のショッピングモールに2店舗を展開するAさん。別の事業の経営もされており各店を回る時間がなく困っていました。そこで、WEBカメラを置きモニタすると同時に録画。必要な時にチェックをして要件は携帯電話で連絡、展示や飾り付け、顧客対応の困りごとなどタイムリーに対応できるようになりました。従業員の方も、初めは監視されているような気がして緊張したとのことですが、監視されているのではなく、Aさんがいつでも一緒に仕事をしているのだとわかり安心して仕事ができるようになったと好評です。せっかくの「気付き」も後で相談となるとついつい忘れてしまいます。思いついたその時にリアルで対応できるのです。まさに経営意思決定のオンデマンド化と言えるでしょう。

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